・慢性副鼻腔炎でのマクロライド少量長期投与については常用量での投与は ..
妊娠中や授乳中の場合にはクラリスを使用できないわけではありませんが、気軽に内服できるわけでもありません。妊娠中に高容量のクラリスを投与すると胎児に心血管系の異常、口蓋裂、発育遅延等の異常が生じる可能性があると動物実験にて報告されています。また、クラリスは母乳にも移行します。病気の種類に応じて、治療を行うメリットと治療を行わないデメリットを比較・検討し、担当医と十分に相談して治療に当たりましょう。
は推奨されておらず、投与する場合でも長期の抗菌薬投与は不要である。 ..
抗菌薬は主に感染症等に用いられますが、マクロライド系抗菌薬は抗菌作用だけではなく、が報告されています。また、一般的に抗菌薬はウイルス性の疾患には効果がないと言われますが、免疫調整作用を持つマクロライド系抗菌薬を抗インフルエンザ薬と併用投与することにより、インフルエンザの再感染率上昇を有意に抑制できるという報告や、特にクラリスロマイシンには、気管上皮細胞における季節性A型インフルエンザウイルスの感染を抑制する効果の報告があります。
マクロライド系抗菌薬ロキシスロマイシン（RXM，ルリッド®錠，150mg）は14員環なので，びまん性汎細気管支炎や副鼻腔炎の少量長期投与療法に用いられてよいと思うのですが，講演会などでもあまり取り上げられません。実際の有効性はどうでしょうか。
投与量は，エリスロマイシン10 mg/kg/day，クラリスロマイシン3 mg/kg/dayとした．
マクロライド少量長期投与を基本とする薬物療法と、内視鏡下副鼻腔手術を組み合わせて治療しますが、好酸球性副鼻腔炎は再発しやすい難治性の副鼻腔炎で、近年増加傾向にある病気です。
鼻内には鼻腔ポリープである多発性の鼻茸が生起し、副鼻腔粘膜への顕著な好酸球浸潤が特徴で、主に副鼻腔の病変は篩骨洞、嗅裂という部位に起こります。
急性副鼻腔炎は抗菌薬による治療を行います。
慢性副鼻腔炎に対しては病態（病状のタイプ）にあわせた薬物を組み合わせます。
慢性副鼻腔炎にはがよく用いられます。これは14印環という構造を持つマクロライド系抗生物質（クラリスロマイシン、エリスロマイシン、ロキシスロマイシン）を通常量の半量で長期間（2週間から数ヶ月間）服用する治療です。抗菌作用の弱い抗生物質をさらに半量で用いるので長期間服用しても安全です。マクロライド少量長期療法は細菌に対して働くのではなく、鼻・副鼻腔粘膜の慢性の病的状態を正常化し鼻汁や後鼻漏を徐々に改善します。
割り付けられ，長期投与試験では本剤を投与された集団。※2：先行する二
びまん性汎細気管支炎や慢性副鼻腔炎、滲出性中耳炎などの慢性感染症に対して、少量のマクロライド系抗菌薬を数ヶ月～数年投与することにより症状の改善をはかる治療法です。主に14員環マクロライドが用いられますが、15員環マクロライドのアジスロマイシン（ジスロマック）でもびまん性汎細気管支炎に同様の効果があると報告があります。これにはマクロライド系の抗菌作用以外の抗炎症作用などが関与していると考えられています。
14員環RXMの慢性気道炎症（上気道ならびに下気道）への有効性については，1990年代にエリスロマイシン（EM）やクラリスロマイシン（CAM）と同様に「有効」とする報告があります1）。インターネットを駆使した「現在のEM療法」としては，EMにより始め，効果不十分な場合はRXM，CAMに変更すると述べられています2）。特にRXMは耳鼻咽喉科領域で，慢性副鼻腔炎を対象とした自・他覚症状の改善効果が報告されています3）。上下気道をone-airwayと考え，RXM 150mg／日の少量で効果が確認されています。
重盲検試験で本剤30mg群，50mg群又は70mg群に割り付けられ，長期投与
カンジダ腟炎には、保険適応のある内服薬があります。
薬剤名は「ジフルカンⓇ」といい、一般名はフルコナゾール、真菌(カビ)治療の薬の中ではとてもメジャーなものです。
今回はの治療と繰り返される再発について書きます。
治療には「オキナゾールⓇ」などの腟錠が基本で、外陰のカンジダに対しては｢ルリコンⓇ｣などの外用剤を併用します。
上記の内服薬ジフルカンは腟錠による治療と同等の効果があるとされています。
腟錠には600mgの1回投与のものと100mgの6回投与のものがあります。
前者では1度挿入すると1週間効果があるため、便利です。
一方で、腟錠は自分で挿入が難しいことや、月経や不正出血があると、腟から排出されてしまうことがあります。
長期的に内服すると、耐性菌という抗菌薬が効きにくい菌が発現したり、赤血球・白血球・血小板が減少する可能性があります。クラリスを処方された場合は、決められた投与量をしっかり守って治療に当たりましょう。副作用のチェックのため、定期的に血液検査が必要になる場合もあります。
重要：院内処方箋および院外処方箋において、当該薬を特殊事情以外で長期処方した場合は、薬剤部または保険薬.
医療用麻薬のうち新規に薬価収載された場合には、投与期間が14日に制限されるのが原則となり、「30日処方」の医薬品と組み合わせたときに処方が複雑になるとの指摘がある
ロマイシンには、気管上皮細胞における季節性A型インフルエンザウイルスの感染を抑制する効果の報告があります。 マクロライド少量長期投与 ..
【質問】ノイトロジンの用法用量についてご教示ください。 先天性・特発性好中球減少症の適応は、皮下投与又は静脈内投与のどちらの場合でも2μg/kg1日1回と用量設定が同じですが、他の適応では皮下と静注で体重あ...
慢性副鼻腔炎の場合には抗菌薬を通常の半分の量で長期間内服する（マクロライド少量長期投与、3か月程度）を行います。 ..
厚生労働省保険局医療課の迫井正深課長は、さらに、12月1日の中医協総会で、「急性気道感染症などの症状を示す患者に、▼を活用する▼患者・家族らへの文書による説明する―などの取り組みを行う医療機関」を診療報酬で評価する考えを示しました。
抗菌剤の処方は医師が行いますが、国民が「抗菌剤の適正使用」を十分に理解し、むやみに抗菌剤処方を求めるといった行動を是正してもらうことが極めて重要で、そのためには「医師が抗菌剤の適正使用の必要性などを、分かりやすく説明する」ことが不可欠なためです。ただし、支払側の吉森俊和委員（全国健康保険協会理事）は「医師・医療機関の本来業務であり、評価には違和感がある。明確化・要件化を検討すべきではないか」との意見を示しており、さらなる調整が必要のようです。
さらに迫井医療課長は、次のような提案も行っています。
2021年5月1日から、長期処方が可能です。医師の裁量によって、投薬期間が ..
外用剤、塗り薬ですが、抗真菌剤であればどの薬でもほとんど効果があります。真菌にはあまり薬剤耐性がありません。に対するものと同じです。
約9割はこの治療法、腟錠1回挿入、外用剤1週間継続で完治しますが、1回の治療では治らない、完全にすっきりしないこともあります。この場合、だめ押しでもう一度同じ方法を行ないます。
問題となるのはカンジダの「再発」です。
「私はよくカンジダになる｣「繰り返しやすい」と感じる方もあるでしょう。そのたびに婦人科受診は億劫だと思います。受診までの間、不快な症状を我慢しなければなりませんし。
カンジダ腟炎の再発は、一般的には1年に4回以上繰り返す場合、とされていますので、単純に計算して3ヶ月以内の再発と考えて良いと思います。
治ったと思ったらすぐにかゆくなるので、本当に繰り返しやすい方は毎月、毎週のように婦人科通院をしなければならない、こういう場合、まずは、かゆみの原因が本当にカンジダであるか、おりものの培養検査で再検討します。かゆみにはカンジダの他、細菌感染やトリコモナス感染、ナプキンなどによるかぶれ、あるいは単なる「むれ」ではないかを見直し、また糖尿病などのをお持ちの場合もありますので、再発しやすい方には別途検査を行うこともあります。
ステロイドの長期投与例も感染症が起こりやすい。 無菌室(Dレベル)あるいは準無菌 ..
など、前述の好酸球性副鼻腔炎と非常によく似た特徴を有しており、類縁疾患と考えられています。したがって、治療や経過もよく似ており、手術療法のみで完全に治すことは困難かもしれませんが、手術によって鼻閉や喘息症状が劇的に改善し、喘息薬の使用量が極端に少なくなる方も多く経験しています。解熱剤や鎮痛剤など手術後に使えないお薬もあり、手術後の経過観察が重要ですので経験の豊富な医療機関への受診をお勧めします。
漫然と長期投与せず、少量の使用にとどめるなど、慎重に使用する ..
ＰＰＩ製剤は、胃潰瘍と逆流性食道炎の場合は８週間まで、十二指腸潰瘍では６週間までの処方が認められています。この期間を超えた分は減点の対象です。それ以上継続する場合には、逆流性食道炎の維持療法で処方されることと思いますので、「維持療法の必要な難治性逆流性食道炎」という傷病名が必要です。「難治性逆流性食道炎」でも認められるとは思いますが、「難治性＝治りにくい」だけでなく、再発や再燃を予防するための維持療法が必要であることもポイントになりますので、「維持療法の必要な難治性逆流性食道炎」が適応病名になると思います。
薬事情報センターに寄せられた質疑・応答の紹介（2006年1月）
一般的な感染症に対してはクラリスロマイシン1日400mg、非結核性抗酸菌症には1日800mg、どちらも2回に分けて経口で投与します。投与量は年齢、症状にあわせて増減します。またピロリ菌の除菌に用いる場合は他の抗生物質や胃薬と併用して処方されます。
DIクイズ3：（A）COPDへのマクロライド少量長期療法：日経DI
百日咳は世界的に見られる疾患で、いずれの年齢でもかかるが、小児が中心となる。また、重症化しやすく、死亡者の大半を占めるのは1 歳未満の乳児、特に生後6カ月未満の乳児である。WHOの発表によれば、世界の百日咳患者数は年間約1,600万人で、その約95%は発展途上国の小児であり、小児の死亡数は19.5万人にのぼるとされている。
わが国における百日咳患者の届け出数（伝染病予防法では届出伝染病として全例報告されることになっていた）は、ワクチン開始前には10万例以上あり、その約10%が死亡していた。百日せき（P）ワクチンは1950年から予防接種法によるワクチンに定められ、単味ワクチンによって接種が開始された。1958年の法改正からはジフテリア（D）と混合のDP二種混合ワクチンが使われ、さらに1968（昭和43）年からは、破傷風（T）を含めたDPT 三種混合ワクチンが定期接種として広く使われるようになった。これらのワクチンの普及とともに患者の報告数は減少し、1971年には206例、1972年には269例と、この時期に、日本は世界で最も百日咳罹患率の低い国のひとつとなった。しかし、1970年代から、DPTワクチン、特に百日せきワクチン（全菌体ワクチン）によるとされる脳症などの重篤な副反応発生が問題となり、1975年2月に百日せきワクチンを含む予防接種は一時中止となった。同年4月に、接種開始年齢を引き上げるなどして再開されたが、接種率の低下は著しく、あるいはDPTではなくDTの接種を行う地区も多く見られた。その結果、1979年には年間の届け出数が約13,000例、死亡者数は約20例に増加した。
その後、わが国において百日せきワクチンの改良研究が急いで進められ、それまでの全菌体ワクチン（whole cell vaccine）に代わり無細胞ワクチン（acellular vaccine）が開発された。1981年秋からこの無細胞（精製、とも表現する）百日せきワクチン（aP）を含むDPT三種混合ワクチンが導入され、その結果、再びDPTの接種率は向上した。また、1981年7月から「百日せき様疾患」として、定点医療機関（以下、定点）からの報告による感染症発生動向調査が開始され、伝染病予防法に基づく届出数の約20 倍の患者数が報告されるようになった。1982年には全定点からの報告数が23,675（定点当たり12.59）で、その後は約4年毎に増加するパターンを示しながら減少した。さらに1995年4月からはDPTワクチンの接種開始年齢がそれまでの2歳から3カ月に引き下げられた。
1）びまん性汎細気管支炎や慢性気管支炎に伴うクラリスロマイシン不応性の
副鼻腔炎の診断は視診と画像診断が基本となります。鼻腔内の観察には電子ファイバースコープなどを用いて鼻腔形態、ポリープの有無、鼻水の流れる部位などを詳細に観察します。しかし、副鼻腔炎には鼻腔内にあまり異常所見の見られない事もあり、多くの場合は画像診断が必要になります。画像診断には単純レントゲンやCTスキャンなどを用いますが、病変の部位、程度、骨構造を的確に診断するにはCTスキャンが最適と思われます。CTにて副鼻腔や固有鼻腔に高度の粘膜肥厚が認められた時には副鼻腔炎の可能性が高くなります。当センターでは3次元撮影も可能なCTを備えており受診当日にCTの撮影、診断ができます。さらに、鼻づまりの程度を客観的に診断するためには鼻腔通気度検査なども有用です。
ける改善が見られるということもあるかと思いますが、これより他の薬剤、たとえばクラリスロマイシン、レボフロキ
再発予防のためのフルコナゾールの内服は、
・150mgを 72時間毎に10 ～ 14 日間投与。
・以後、投与期間は6ヵ月間、週 1 回 フルコナゾール150mgを経口投与療法を行う
と言うものですが、日本国内には再発予防に対する保険適応がありません。
このため、当院では患者さんの負担を軽減する目的に、ジェネリック薬を用いて自費処方で行っています。
・最初に腟錠または内服による治療を行い、
・フルコナゾール150mg(50mgカプセルを3個)を3日ごとに4回服用
・その後、フルコナゾールを週に1回、150mg服用、これを6ヶ月続けます。
内服薬は妊娠中には使えません。治療の途中で妊娠が分かった場合には治療を中断します。
用、免疫調節作用であるとされている 。 小児の少量マクロライド療法施行症例については、長期
しかし、「施設基準などが厳しすぎる」との声が強く、実際に、届出医療機関数はごく少なかったため、2016年度の前回改定で「2次救急指定病院要件の廃止」「常勤医師基準の3人から2人への緩和」などが行われました。
この見直しで、届出医療機関数は若干増加しました（地域包括診療料などは2015年7月の81施設から、2016年7月に171施設に、地域包括診療加算などは同じく4701施設から5238施設に増加）が、まだまだ「届出数が少ない」状況は続いています。